ローンって何それおいしいの？
家を内見した当日に購入の申込みをした。
購入申込みしたら、次はローンの申込みである。
前回の記事の最後でも触れたが、不動産屋が勧めてくるローンは当てにしてはいけない。 我々夫婦も、自前で一行ローン審査を申し込んだ。
一口に住宅ローンと言っても、大別してローンが1本か2本か、と分けられることを知らなかった。 一般的に住宅ローンを組む場合は成人してない子供に両親という形が想定されている。 このとき、片方の親（有り体に言えば父親）がローンを背負う場合、住宅ローンの契約は1本にまとめられる。 一方で、昨今共働きが一般的となり、夫婦両方がローンを背負うという選択肢もある。その場合はローン契約が2本となる。 以下にまとめてみる。
成人1名がローンの債務者となるパターン。 あえて説明する必要もなく、簡単な話である。銀行が金を貸し、債務者が返済するパターンである。
昨今の不動産事情にて、高騰する不動産価格に対し、債務者の収入が不十分となり、ローンの審査が通らない、という場合もありうる。 その場合、「収入は夫婦合算して計算する」というオプションが認められる（らしい） 片方の収入だけではローンが不十分でも、いざとなればパートナーの収入もある、という事情を鑑み、ローン審査が通りやすくなるという効果がある。 ただし、あくまで債務者はメインの1名だけなので、ローンが1本の場合の亜種、と言えよう。
ペアローンとも呼ぶ選択肢。夫婦で両名とも債務者になるパターンである。 ローン審査額が大きくても通る可能性があがり、ペアローンの場合は2名とも債務者となる。 前述の「夫婦の収入合算」の場合と違って債務者が2名となるので、不動産登記に両名とも名前が記載される。
デメリットとして、ローンが2本になるので、ローン諸費用（手数料）が2本分かかる。 通常手数料はローン額の数%だが、住宅ローンの金額がでかいので、手数料も馬鹿にならない。 これが2本分かかってくるのがデメリットである。
また、あり得なくはないリスクとして、「離婚するときに一番揉めるのがペアローン」という話もある。 離婚の際に不動産を売ってそれぞれ精算しようとしても、不動産価格が下落して残債を返済できない、家が売れないので離婚できない、というデッドロックに陥る可能性が残っている。
一方でメリットとして挙げられるのは、住宅ローン減税を、2倍享受できる点である。 これはローン残額に対して一定割合の税金控除が受けられる仕組みであるが、ペアローンの場合は夫婦両名がこの控除の対象となる。 （とは言え、我が家がローン申込みしたあとに、この住宅ローン減税の縮小を政府が発表しており、このあたりがいつまで享受できるかは不明瞭である）
前回の最後の方でも触れたが、住宅ローンを少しでも検討しているならマイナンバーカードを作っておくことを強く勧める。 住民票、納税額証明書、戸籍謄本と、必要な書類は多岐にわたり、その度に区役所で平日順番待ちをしていると、有給をいくら使っても平日のうちに処理が完結しない。 マイナンバーカードを使えば24時間コンビニで取得できる書類が多く、この加速がなければローン審査に間に合わなかったと思う。
申し込んだ銀行では、ローン審査用に別途やり取りをする専用サイトにアカウントを発行され、基本的にはそこでやり取りを続けた。 書類や印鑑のやり取りは基本的にはほぼ発生せず、書類はスキャンしてアップロード、印鑑はほとんど省略されていた。 順次ローン審査の書類をアップロードし続けてローン審査にそなえよう。
一般的に、新築で住宅を購入する場合、決済のタイミングが3回ある。
- 土地取得
- 家屋に屋根がついて外壁が完成したタイミング
- 家屋が完成して引き渡しのタイミング
家屋も最後に一発支払いではない。 初めて知ったのだが、建物の外壁がたち、屋根を乗せた段階で外壁が完成となるらしい。 このタイミングで中間時金支払いと言って、我が家は半額を支払った。 どうも建築はこういう習慣で行われているらしい。
このローンに対して、最初、不動産屋から提示されたのは、
- 土地はローンと自己資金の組み合わせ
- 中間時金は不動産屋紹介のローン
- 家完成時の決済は銀行ローンと、余った分で中間時金の返済
というトリッキーなプランだった。 トリッキーと書いたが不動産を買うこと自体人生初なのでこれがトリッキーなのかどうか本当のところはわからない。
ちなみに、審査が通った銀行では土地と家屋完成時の2回に分けて決済してくれたし、何なら中間時金のローンも対応してくれる雰囲気だったが、他に調べた銀行では明示的に「中間時金の対応はしない。ご自身の資金でなんとかしてください」と案内しているところもあった。 このところは銀行によって対応が違うっぽい。
結局、嫁と相談して、中間時金のローンだけは断って自己資金とした。
ローン審査が通ってから土地決済は月オーダーで待たされた。
その間に、司法書士との面談があった。 土地は勝手に誰かに盗まれたりしないように、国の持つ原本に「登記」される。 この手続は専門家であるところの司法書士にやってもらう。 この司法書士は、売り主（オープンハウス）と銀行の両者から司法書士が指定されて、一緒に同日に面談した。
実際のところ、専門家にお願いしたので、実印を押すぐらいで、こちらとしての手続きは終わり、あとは司法書士の先生がよろしくやってくれた。
これで土地だけは自分らのものになった。めでたしめでたし。
家を買うにあたり、特にローンに関して様々なアドバイスをもらった。一部を紹介しておこうと思う。 なお、紹介するだけで、私が賛同しているかは別問題である。
「アメリカ人は借金をしてでも株に投資する」という話がある。 本当なのか確認していないが、私の感覚からするとすごくリスキーなことをしている気がする。 からくりとしては株の投資の配当が例えば年Ａ％、借金の利息が年Ｂ％とした場合、Ａ＞Ｂならば借金してまでも投資して資産を増やした方が良い、という単純な算数の話である。
何故こんなことを書いているかと言うと、「家を買うなら目一杯住宅ローンを借りたほうが良い」と友人にアドバイスを受けた。 住宅ローンとは借金の一種であるが、借金の中でも格段に利息が安いものであり、特に「本人や家族が居住する」ことが前提に受けられるローンである。 「こんな安い金利でお金を借りられる機会は家を買うタイミングでしかできない」ので、「頭金を増やしてローンの額を減らすのでなく、なるべき現預金を残しておいて、目一杯ローンの審査額を引き上げろ」という趣旨のアドバイスだった。 現預金を残しておいたほうがいいのは、何らか予期せぬ出費（事故や病気での入院）が発生した場合、現預金が無いと、最悪破産の可能性があるためである。
友人から受けたアドバイスその２であるが、家を買う、という行為は資産を分散して保持することとも同義である。 現金のまま貯金しておくのも一つの手であるが、その場合インフレが襲ってきた場合に資産の価値が相対的に目減りする（残念ながら日本では資産が目減りするほどのインフレはここ30年起きていない）
現金以外で株や投資信託などで資産を分散しておく方法もあるが、不動産を購入するのも立派な資産分散である。 なお、居住目的でなく、投資目的で不動産を所持する場合は住宅ローンは適用できないのでその点も注意が必要である。（投資目的でも資産分散という意味では正しい）
あとは設計の裏話でも書いて3部作として締めようと思う。